着火温度

試験の位置づけ

• 着火温度測定は、粉粒体物性測定における安全性評価を目的とした熱的危険性確認試験
• 粉体特性測定の中でも、可燃性粉体の発火リスクを把握するための重要安全管理項目
• 粒子径分布測定（Particle size distribution）と関連づけた比表面積依存の発火特性解析指標
• 粉粒体の力学特性や粉体流動性評価とは別軸で管理される熱的物性評価項目
• かさ密度測定（Bulk density）やタップ密度（タッピング密度）測定と併用する粉じん滞留条件評価指標
• 静電気特性を有する粉体における放電着火リスク解析の基礎データ
• 圧縮特性や粉体の圧密性評価に関連する自己発熱挙動検討の補助項目
• 粉体流動性試験装置（Flow tester / Powder rheometer）による流動解析時の安全条件設定指標
• 凝集性評価（Cohesion）と関連する粉じん雲形成挙動解析の安全評価項目
• ホッパー詰まり評価（Hopper flow / Arching / Rat-holing）環境下での滞留粉じん発火リスク管理指標
• 流動化特性（Fluidization properties）を伴う空気輸送工程における防爆設計基礎データ

試験の目的

• 粉体および粉粒体の着火温度を測定することによる可燃性評価
• 粉粒体物性測定に基づく安全設計および防爆対策基準の確立
• 粒子径分布との相関解析による微粉化が着火温度に及ぼす影響把握
• 粉体流動性評価時に発生する粉じん雲の発火リスク評価
• 静電気特性と着火特性の関連性整理による帯電管理指針策定
• かさ密度測定およびタップ密度測定結果を踏まえた粉じん滞留条件解析
• 圧縮特性や粉体の圧密性評価に伴う自己発熱リスク把握
• 凝集性評価に基づく粉じん分散挙動と発火危険性の解析
• ホッパー内詰まりや搬送工程での粉じん蓄積リスク評価
• 流動化特性を考慮した乾燥・輸送工程における安全条件設定データ取得

装置

• 電気抵抗加熱装置（上限温度：450℃まで、BRANSTEAD/TERMOLYNE社製）
• 温度ハイテスタ3441（日置電機社製）

装置概要

測定方法

1. 概要図に示す測定器を使用し、プレート上に堆積した粉体試料を徐々に加熱し着火します。
2. 温度を目視によって確認します。
3. 電気抵抗加熱装置上に、測定用リング（内径φ110mm 高さ5mm）と、測定用リング中央部に試料装填用リング（内径φ32mm 高さ13mm）を乗せます。
4. 試料を試料装填用リング内に高さ5mm（層状）となるように置きます。
5. 測定用リングと試料装填用リングとの間にタルク（高さ5mm）を入れます。
6. 温度調節器によって徐々にプレートを加熱します。
7. 着火が確認される温度（くすぶり温度）を測定します。
   

測定範囲

室温～450℃
ただし、溶解した場合は試験を中止し、溶解した温度を明記します。

評価（弊社基準）

• a）着火状態による（弊社基準より

  ランク	状態	対策
  1	燃焼せず	必要無し
  2	炭化するが着火せず	必要なし
  3	着火し徐々に延焼	消火器の設置
  4	着火し急激に延焼	消火器の設置 集じん機へ消火剤投入口の設置
  5	有炎或いは閃光を発して延焼

• b）温度による（発火度として評価する（産業安全研究所　工場電気防爆指針　粉じん防爆より）

  分類		区分（温度上昇限度）
  発火度	温度範囲	過負荷になる恐れのない物	過負荷になる恐れのある物
  13	150℃ ＜ 着火温度 ≦ 200℃	80℃	70℃
  12	200℃ ＜ 着火温度 ≦ 270℃	120℃	105℃
  11	270℃ ＜ 着火温度	175℃	150℃

過負荷になる恐れのない物の温度上昇限度は、着火温度Tの最小値の80%から周囲温度の限度40℃を差引いた値です。また、過負荷になる恐れのある物では、その値に更に余裕を持たせた値です。

試料必要量

JISふるい300㎛下の粉体50㎤以上